EDは何科を受診すればよいか、診療科名と専門医の公開情報で調べる

結論日本泌尿器科学会は、EDを自覚したら泌尿器科を受診するよう呼びかけています。「ED科」は法令上の診療科名にありません。

EDの症状に気づいたとき、何科にかかればよいのかは、看板やウェブサイトを見ただけでは分かりにくいことがあります。この記事では、その問いに、日本泌尿器科学会・日本性機能学会・日本専門医機構が一般向けに公開している情報と、医療法施行令、厚生労働省の通知と医療広告等ガイドライン、医療情報ネット（ナビイ）の仕組みから答えます。これらの公開情報は、いずれも2026年10月25日に確認しました。

個々の医療機関や医師の紹介・評価・比較は行いません。受診の要否を判定するものでもありません。第2階層の編集方針により、薬は薬効群で示し、販売名と一般名は記載していません。

日本泌尿器科学会は、EDを自覚したら泌尿器科を受診するよう呼びかけている

日本泌尿器科学会は、一般向けのページ「こんな症状があったら」の「勃起力（ぼっきりょく）が低下した」で、勃起力が低下した場合について説明しています。そこではEDを局所だけの病気ではなく、全身の病気の一つとしてとらえる必要があるとしたうえで、EDを自覚したら泌尿器科を受診するよう呼びかけています。

同じページは、主な原因として、加齢、糖尿病、肥満と運動不足、心血管疾患および高血圧、喫煙、テストステロンの低下、慢性腎臓病と下部尿路症状、神経疾患、外傷および手術、心理的および精神疾患的な要素、睡眠時無呼吸症候群を挙げ、服用中の薬の副作用によって起こる場合もあるとしています。多くの心血管疾患の患者が、発症の前にEDを自覚しているとも記載し、受診によって高血圧や糖尿病が見つかる場合があるという位置づけを示しています。同ページには「本物（正規）のED治療薬は医師の処方箋が必要なので」との記載があります（2026年11月8日確認）。この記載は、2026年5月に要指導医薬品として承認されたED治療薬には触れていません。

泌尿器科の専門医が扱う領域については、同学会が「泌尿器科専門医」の説明として示しています。腎臓・尿管・膀胱・尿道などの尿路系、前立腺・陰茎・精巣などの男性生殖器系、副腎などの内分泌系、女性の骨盤底の障害による病気について、専門医としての知識と診療技術をもつ医師とされています。

学会のページは、受診によって高血圧が見つかる場合があるとしています。すでに血圧の薬を使っている場合に、ED治療薬との関係が添付文書でどう定められているかは、血圧の薬を使っている場合の、禁忌と併用注意の分かれ方で扱っています。

診療科名は法令で決まっていて、「ED科」という名称は定められていない

医療機関が看板やウェブサイトで広告できる診療科名は、医療法第6条の6の規定を受けて、医療法施行令第3条の2が定めています。「内科」「外科」のほか、精神科、アレルギー科、リウマチ科、小児科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線科、病理診断科、臨床検査科、救急科が、単独で広告できる名称として並んでいます。

平成20年4月からは、診療科名を一つずつ限定して並べる方式が改められ、身体の部位、患者の性別や年齢、診療の方法、症状や疾患の名称を、内科・外科や上の診療科名と組み合わせる方式になりました。厚生労働省の医療広告等ガイドラインは、通常考えられる診療科名の例として、泌尿器科のほかに男性泌尿器科、泌尿器科（不妊治療）、心療内科、精神科、内分泌内科などを挙げています。

この表は、診療科名がどの決まりに基づいているかを区分ごとに整理したもので、診療科の優劣を示すものではありません。施行令とガイドラインの例示の中に、「ED」を名称とする診療科名はありません。法令に根拠のない名称は、診療科名として広告することが認められていません。

看板に「皮膚泌尿器科」とある医療機関は、改正前からの表示を続けている場合があります。診療科名に「ED」が入っていないことは、その医療機関がEDを診療しないという意味ではありません。

ここで挙げた施行令、平成20年の通知、医療広告等ガイドラインは、厚生労働省の医療法における病院等の広告規制についてのページに掲載されています。

ED治療薬の処方を受けたあとに、内科や循環器内科など別の診療科にかかることもあります。その際の扱いは、泌尿器科以外の診療科にかかるときにED治療薬の使用を伝えることで扱っています。

「ED外来」は診療科名ではなく、治療の内容は広告できる事項として別に定められている

医療広告等ガイドラインは、「専門外来」という表記について、広告が可能な診療科名と誤認を与える事項であり、広告可能な事項ではないとしています。あわせて、保険診療などの広告可能な範囲であれば、特定の治療や検査を外来の患者に実施する旨の広告はできるとし、専門外来に相当する内容を一律に禁止するものではないとも記載しています。院内の掲示は、広告とは見なされません。

公的医療保険が適用されない治療については、医薬品医療機器等法で承認された医薬品を承認の範囲で使う治療の内容であれば、自由診療である旨と標準的な費用を併記する場合に限って広告できるとされています。ガイドラインはその具体例として「内服の医薬品によるＥＤ治療」を挙げています。医薬品の販売名は広告しないこととされ、医師の個人輸入による医薬品を使う治療は広告が認められていません。

つまり制度の上では、何科の医療機関かを示す「診療科名」と、どのような治療を行っているかを示す「提供される医療の内容」は、別の項目として扱われています。「ED外来」という呼び方は、それ自体は診療科名ではありません。

自由診療では、費用は医療機関が定めます。医療機関で処方を受ける場合の入手経路と、公定価格が適用される場合とされない場合の分かれ方は、公定価格のない自由診療の費用の決まり方で扱っています。

広告できる専門医の資格は、認定した団体の名前とともに示す決まりになっている

医師の専門性について医療機関が広告できるのは、医療広告等ガイドラインによれば次の二つです。一つは、日本専門医機構が認定する専門医で、基本的な診療領域に係るものに限られます。基本的な診療領域は、内科、小児科、皮膚科、精神科、外科、整形外科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、泌尿器科、脳神経外科、放射線科、麻酔科、病理、臨床検査、救急科、形成外科、リハビリテーション科、総合診療の19領域です。

もう一つは、令和3年10月の告示改正より前に厚生労働大臣に届け出た学会が認定する資格で、当分の間、従前どおり広告できるとされています。厚生労働省が令和5年2月17日付で公表した一覧には、医師の資格として56資格が並び、その中に日本泌尿器科学会の泌尿器科専門医が含まれています。

広告するときは、「日本専門医機構認定○○専門医」「○○学会認定○○専門医」のように、認定した団体を明記することとされています。専門医の資格は学会や専門医機構が認定するもので、「厚生労働省認定○○専門医」という表示は虚偽広告、団体名のない「○○専門医」という表示は誇大広告として、指導などの対象になるとされています。

この表は、資格を認定する団体と、一般向けの公開の仕方を並べたもので、資格の優劣や医師の技量を比べたものではありません。広告で示せる資格の一覧に含まれていないことは、その資格や、その資格をもつ医師の診療についての判断ではありません。

日本専門医機構は一般向けの説明「一般の皆様へ」で、専門医を目指す医師は基本領域を選んで3〜5年間の専門研修を受け、領域ごとの認定試験に合格した医師だけが専門医を名乗ることができ、原則5年ごとに更新があるとしています。

ED診療ガイドライン（第3版、2018年）は、性機能を専門としない医師を含む一般の医家を対象として書かれています。この版は最新版ではなく、2025年9月に「男性性機能障害診療ガイドライン」が刊行されています。診療の場で何が確認されるかとあわせて、診療の対象として想定されている医師の範囲で扱っています。

日本性機能学会は、専門医の一覧を所属先と診療科とともに公開している

日本性機能学会は、性機能障害の病態解明、診断、治療の進歩に即応した医師の養成を目的として、学会独自の専門医制度を設けています。専門医規約では、申請の条件として、日本の医師免許をもち、3年以上継続して学会の会員であること、日本泌尿器科学会の専門医、日本内科学会または日本外科学会の認定医、日本心身医学会の認定医などのいずれかの資格をもち、5年以上の性機能障害の臨床経験があること、教育研修の単位を取得し、専門医資格試験に合格することを定めています。資格は5年ごとに更新されます。

学会のウェブサイトでは、専門医の一覧が公開されています。一覧は地方・都道府県ごとに、氏名、所属先、診療科の欄で構成されています。2026年9月25日現在の一覧では、診療科の欄の大半が泌尿器科で、内科、精神科・心療内科、生殖医療に関する部門などの記載もあります。一覧の末尾には、受診に関する詳細な情報は所属先のホームページで確認するよう記載されています。

この一覧は学会が公開している専門医の名簿で、本記事は掲載された医師や医療機関を紹介・評価するものではありません。一覧に載っていないことは、その医師や医療機関がEDを診療しないという意味ではありません。

診療ガイドラインが性機能の専門医の範囲に区分している検査の種類と判定の目安は、専門医が行う範囲に置かれている検査で扱っています。

医療情報ネット（ナビイ）では、診療科目に加えて専門医の有無などで医療機関を探せる

医療情報ネット（ナビイ）は、厚生労働省の医療機能情報提供制度に基づく全国統一の医療機関・薬局の検索システムで、令和6年4月から運用されています。この制度は、住民や患者が医療機関を適切に選べるよう支援することを目的に、平成18年の医療法改正で導入され、病院や診療所に医療機能の情報を都道府県知事へ報告することを義務づけています。

厚生労働省の使い方の説明では、条件を組み合わせて探す方法として、診療科目に加えて「専門医の有無」などの条件を指定できるとされています。都道府県によっては、地域独自の検索項目が用意されている場合もあります。ナビイは診断を行うものではないとも記載されています。

報告される項目のうち「診療科目」は、医療法第6条の6に基づく診療科名を指します。医療従事者の専門性に関する項目は、日本専門医機構の基本領域の資格など、広告できる資格の種類と人数を報告するものです。

一方、全国共通で報告される「対応可能な疾患・治療内容」は、診療報酬の点数が算定されている保険診療などが対象です。腎・泌尿器系の領域には、一次診療、膀胱鏡検査、透析、結石の破砕術、悪性腫瘍の手術や化学療法、腎移植、尿失禁の治療などの17項目が並び、EDを名称とする項目はありません。

近くの医療機関を探すほかに、オンライン診療で受診する方法もあります。その場合に省令と指針が求める確認は、オンライン診療で受診する場合に省令と指針が求める確認で扱っています。

持病で通院している場合、かかりつけ医には専門医療機関を紹介する役割が示されている

日本泌尿器科学会のページが主な原因に挙げている糖尿病や高血圧、慢性腎臓病などで、すでに通院している人もいます。厚生労働省は、かかりつけ医を、健康に関することを相談でき、必要なときには専門医や専門医療機関を紹介する身近な医師と説明しています。医療情報ネットでも、かかりつけ医機能に関する情報を確認できるとされています。

持病の内容や服用している薬は、ED治療薬の添付文書でも、投与の前に確認する事項とされています。

心理的な要因に心当たりがある場合については、診療ガイドラインに、精神科または心療内科への紹介が挙げられる場合が記載されています。精神科と心療内科は、いずれも医療法施行令とガイドラインに基づいて広告できる診療科名です。

どのような病気が警告と禁忌の対象として記載されているかは、持病がある場合に投与前に確認される警告と禁忌の条件で扱っています。

よくある質問

まとめ

日本泌尿器科学会は、EDを全身の病気と関わるものととらえ、自覚したら泌尿器科を受診するよう呼びかけています。泌尿器科は医療法施行令が単独で広告できると定めている診療科名の一つで、「ED」を名称とする診療科名は法令に定められていません。

「ED外来」は診療科名ではなく、治療の内容は「提供される医療の内容」として別に定められています。医師の専門性について広告できるのは、日本専門医機構の基本領域の認定と、届出のあった学会の資格で、日本泌尿器科学会の泌尿器科専門医はこれに含まれます。日本性機能学会は、学会独自の専門医の一覧を所属先と診療科とともに公開しています。

医療情報ネット（ナビイ）では、診療科目に加えて専門医の有無などの条件で医療機関を探せますが、全国共通の「対応可能な疾患・治療内容」にEDを名称とする項目はありません。持病で通院している場合、かかりつけ医には専門医療機関を紹介する役割が示されています。

本記事は、受診先の探し方を公開情報で整理したもので、受診の要否や医療機関の適否を判断するものではありません。

本記事の記載は、次の資料に基づいています。医療法施行令（昭和23年政令第326号）第3条の2。厚生労働省医政局長通知「広告可能な診療科名の改正について」（平成20年3月31日 医政発第0331042号）。厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」（令和8年3月30日最終改正）。厚生労働省「医療に関する広告が可能となった医師等の専門性に関する資格名（厚生労働大臣に届出がなされた団体の認定するもの）等について」（令和5年2月17日）。厚生労働省「医療機能情報提供制度の実施に当たっての留意事項」別表1・別表2、同「医療情報ネット（ナビイ）の使い方」。日本専門医機構「一般の皆様へ」。日本泌尿器科学会「勃起力（ぼっきりょく）が低下した」「認定専門医一覧」「専門医教育施設紹介」。日本性機能学会「専門医一覧」（2026年9月25日現在）、「専門医規約」。以上は2026年10月25日に確認しました。診療ガイドラインに関する記載は、「ED診療ガイドライン［第3版］」（2018年、日本性機能学会／日本泌尿器科学会編）によるもので、同ガイドラインは2025年9月に刊行された「男性性機能障害診療ガイドライン」（日本性機能学会／日本泌尿器科学会編）に置き換わっており、最新版ではありません。本記事は情報の整理を目的としたものであり、診断・処方を行うものではありません。受診の要否および医療機関の選択は、医療機関でご相談ください。