ED治療薬のオンライン処方は何を比べるか、広告の決まりから項目を拾う

結論オンライン処方は、医療広告の決まりなどが示す費用の総額の目安、医師の所属、薬の受け取り方などを手がかりに比べられます。順位や体験談は、医療広告では認められていない表示です。

ED治療薬のオンライン処方を比べるとき、何を見ればよいのかという問いに、この記事は医療機関の順位をつけずに答えます。当サイトは個々の医療機関を評価していません。示すのは、医療機関が載せる情報について制度が定めている内容で、比べるときの手がかりになる項目です。

参照したのは、厚生労働省の医療広告等ガイドライン（令和8年3月30日最終改正）と同Q&A、医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書（第6版）、オンライン診療の適切な実施に関する指針（令和8年4月改訂）、医療法施行規則、オンライン診療における処方薬の受け渡し方法の手引書、オンライン服薬指導の実施要領で、いずれも2026年11月8日に確認しました。項目がそろっていることは、医療機関の質を示すものではありません。

医療機関のウェブサイトは医療広告にあたる場合があり、自由診療では載せる情報に要件がある

医療法の広告規制は、医療機関のウェブサイトにも及びます。医療広告等ガイドラインは、患者の受診等を誘引する意図があること、医療機関の名称などが特定できること、医療に関する内容であることの3つをすべて満たすものを医療広告としています。

医療広告で広告できる事項は法令で限られていますが、次の4つをすべて満たすと、限定が解除されて、それ以外の事項も載せられます。このうち3つめと4つめは、自由診療について情報を提供する場合の要件です。

ガイドラインは、インターネット上のバナー広告や、検索サイトで費用を払って上位に表示させたものは①を満たさないとしています。検索結果の広告枠に表示される医療機関の広告には、限定解除による掲載が認められていないということです。

この要件と、オンライン診療やオンライン服薬指導についての定めを合わせると、医療機関や薬局のサイトで確かめられる情報は次のように整理できます。決まりの種類は、項目によって異なります。

この表は、制度が載せる内容を定めている項目を並べたもので、医療機関の優劣を比較したものではありません。項目がそろっていることは、制度上の要件や求めに沿っていることを示すにとどまり、診療の内容の良し悪しを示すものではありません。

比べる段階の前に、そもそも医療機関で相談する対象になる状態かどうかという判断があります。受診の場で確認される項目は、受診するかどうかの判断と、確認される項目で扱っています。

費用は、服薬指導料なども含めた総額の目安で示すこととされている

医療広告等ガイドラインは、承認された医薬品を承認の範囲で用いる自由診療について、広告できる場合の条件を定めています。その具体例に挙げられているのが、内服の医薬品によるED治療です。条件は、公的医療保険が適用されない旨（「全額自己負担」「保険証は使えません」「自由診療」など）と、標準的な費用を併記することです。

標準的な費用は、一定の幅や「約○円程度」の形で示すこともできるとされていますが、実際に窓口で負担する費用が容易に分かるように示す必要があり、服薬指導料などが別にかかる場合は、それらを含めた総額の目安も記載することとされています。限定解除の要件③の説明では、標準的な費用が明確でない場合に、発生頻度の高い追加費用を含めて最低金額から最高金額までの範囲を示すなどして、分かりやすく示すこととしています。リンク先のページにだけ載せる形や、利点に比べて極端に小さな文字で載せる形は採らないこととされています。

このため、料金を比べるときに見る値は、1回分の薬剤の金額ではなく、総額の目安です。診察の費用、薬剤の費用、配送の費用の分け方は医療機関ごとに異なり、医療法施行規則は、初診からのオンライン診療で行う診療前の確認について、患者が負担する費用などをウェブサイト等で示すこととしています。

国民生活センターは、オンライン診療の受診後に処方薬を購入する場合に定期購入になっている例が多く、長期間の処方の例もあるとして、内容と解約の条件を事前に確かめるよう呼びかけています。この注意喚起は、ニキビ、AGA治療、痩身などを目的とするオンライン診療を対象にしたもので、ED治療を扱ったものではありません。

自由診療の価格に公定価格がなく、医療機関ごとに金額が異なる理由は、ED治療薬の価格の決まり方で扱っています。

順位や体験談、他院より優れているという表示は、医療広告では認められていない

医療法と医療法施行規則は、虚偽の広告に加えて、比較優良広告、誇大広告、公序良俗に反する広告、患者の主観や伝聞に基づく体験談の広告、誤認させるおそれのある治療の前後の写真等の広告を禁じています。

比較優良広告は、ほかの医療機関と比べて自らが優良である旨を広告することです。ガイドラインは、「日本一」「No.1」「最高」などの最上級の表現を、事実であっても禁止される表現としています。体験談は、広告が可能な範囲の内容であっても、医療機関への誘引を目的として紹介することは認められていません。費用を強調する広告（「今なら○円でキャンペーン実施中」など）は、品位を損ねる広告の例に挙げられています。

この規制は、医療機関だけでなく、広告代理店やアフィリエイター、一般の人を含めて何人にも及ぶとされています。同Q&Aは、ランキングサイトを装って口コミ等に基づき医療機関にランキングを付けるなど、特定の医療機関を強調している場合は比較優良広告に該当する可能性があり、広告できないとしています。順位や口コミの多さは、ガイドラインの上では比べる手がかりとして扱われていない表示です。

「処方できない場合がある」旨は、広告に添える文言として挙げられている

厚生労働省の事例解説書（第6版）は、処方箋医薬品を必ず受け取れると期待させる広告を、誇大広告の事例として挙げています。そのうえで、医師の診察が必要である旨と、薬の受け取りの説明の付近に「医師の判断によりお薬を処方できない場合があります」などの文言を、最低限記載する必要があるとしています。

この文言が求められる背景には、オンライン診療で処方が行われない場合があることがあります。オンライン診療の適切な実施に関する指針は、不適切な例として、勃起不全治療薬等の医薬品を、禁忌の確認を行うのに十分な情報が得られていないにもかかわらず、オンライン診療のみで処方する例を挙げています。また、初診で基礎疾患等の情報が把握できていない患者には、8日分以上の処方を行わないとしています。

「必ず処方」「診察なしで届く」といった表示は、制度が想定している説明とは異なります。処方されるかどうかは、診療の中で医師が判断する事項です。

オンライン診療の初診の条件、診療前相談、服用中の薬の確認、初診で行わない処方の定めは、オンライン診療で確認される事項と手順で扱っています。

薬の受け取りは、薬局から届く形と、医療機関から届く形がある

オンライン診療で処方された薬の受け取り方について、厚生労働省の手引書（令和6年3月に周知）は、次の3つの形を示しています。

この表は、受け取り方の形と責任の所在を並べたもので、どの形がよいかを比較したものではありません。手引書は令和6年3月に周知されたもので、令和8年4月の医療法改正の後に改訂されたかは確認していません。

オンライン服薬指導は、患者の求めに応じて、薬剤師がその都度、行うことができるかを判断して行うものとされています。オンライン服薬指導の実施要領は、配送する場合に、薬剤師が直接渡すのと同じ程度に品質の保持と本人への受け渡しを確保することや、配送後に受け取られたことを確認することを求め、薬局が配送の方法と費用の支払方法を事前に周知することとしています。どの形でも、オンライン診療を行う医師は、患者が服薬している医薬品を確認することが、医療法施行規則に定められています。

服用中の薬として照合される対象と、併用してはいけない薬の全体像は、併用禁忌と併用注意の全体像で扱っています。

よくある質問

まとめ

ED治療薬のオンライン処方を比べるときの手がかりは、制度が載せる内容を定めている情報です。医療機関のウェブサイトは医療広告にあたる場合があり、自由診療の情報を広く載せるには、治療の内容・標準的な費用・期間と回数、主なリスクと副作用、問い合わせ先の掲載が要件とされています。

費用は、内服の医薬品によるED治療を例に、自由診療である旨と標準的な費用の併記が求められ、服薬指導料などを含めた総額の目安で示すこととされています。一方で、他院より優れているという広告、最上級の表現、体験談は医療広告として認められていません。

医師の判断で処方できない場合がある旨は、広告に添える文言として挙げられています。薬の受け取りは、薬局から届く形と医療機関から届く形があり、責任を負う者が異なります。項目がそろっていることは、医療機関の質を示すものではなく、処方されるかどうかは診療の中で医師が判断する事項です。

本記事の記載は、次の資料（いずれも2026年11月8日に確認）に基づいています。厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針（医療広告等ガイドライン）」（令和8年3月30日最終改正）、同「医療広告等ガイドラインに関するQ&A」（令和8年3月改定）、同「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書（第6版）」（令和8年3月）、同「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（平成30年3月、令和8年4月改訂）、医療法施行規則（e-Gov法令検索）、同「オンライン診療における処方薬の受け渡し方法の手引書」（令和6年3月周知）、同「オンライン服薬指導の実施要領について」（令和4年9月30日）、独立行政法人国民生活センターのオンライン診療のトラブルに関する注意喚起。オンライン診療と処方薬の受け取りについては厚生労働省のオンライン診療について（国民・患者の皆様へ）、広告の規制については医療法における病院等の広告規制について、オンライン服薬指導についてはオンライン服薬指導に関する情報、医師の資格の確認は医師等資格確認検索で確認できます。本記事は情報の整理を目的としたものであり、診断・処方を行うものではありません。また、医療機関の推奨・順位づけを行うものではありません。