EDはオンライン診療で受診できるか、指針と省令が求める確認を順に追う

結論EDもオンライン診療の対象になり得ますが、禁忌の確認なしに勃起不全治療薬を処方することはできないとされています。

EDで医療機関にかかる方法の一つとして、オンライン診療を考える人もいます。この記事では、2026年4月に施行された改正後の医療法と医療法施行規則、厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」とそのQ&A、患者向けに公表されている資料に書かれていることを、受診の流れに沿って順に整理します。受診してよいかどうかや、処方されるかどうかを判定するものではありません。

料金、個々の医療機関やサービスの比較、処方される薬の名称は扱いません。指針やQ&Aが参照している学会の資料と診療ガイドラインは、名称を示すにとどめます。

オンライン診療は、2026年4月から医療法に定義と基準が置かれた診療の方法である

医療法等の一部を改正する法律（令和7年法律第87号）により、医療法にオンライン診療の規定が新設され、2026年（令和8年）4月1日に施行されました。医療法は、オンライン診療を次のように定義しています。

同じ改正で、医療法第14条の3は、厚生労働大臣が省令でオンライン診療の適切な実施に関する基準を定めること、オンライン診療はその基準に従って行われなければならないことを定めました。基準は医療法施行規則に置かれています。

厚生労働省の施行通知によると、この基準は、それまで指針で示されてきた「最低限遵守する事項」を基本として省令に定めたものです。改正の目的の一つとして、違反に対して都道府県知事等が是正命令等を行えるようにすることが挙げられています。通知は、都道府県知事等による報告徴収・立入検査・是正命令等は「自由診療の場合も含め」て行えるとしています。

指針のQ&Aも、指針は保険診療に限らず自由診療におけるオンライン診療にも適用されるとしています。勃起不全の治療を目的とするオンライン診療も、保険診療か自由診療かにかかわらず、この基準と指針の対象に含まれます。

医療法の定義が求めているのは、映像と音声の送受信によって、医師と患者が互いの状態を認識しながら通話できる方法です。これとは別に、指針は「オンライン診療は、文字、写真及び録画動画のみのやりとりで完結してはならない」としています。

自由診療に指針が適用されることと、料金に公定価格があるかどうかは別の論点です。料金の決まり方については、オンライン診療の料金に公定価格がないことで扱っています。

初診からのオンライン診療は、かかりつけの医師が行うのが原則とされている

指針は、初診については「かかりつけの医師」が行うことを原則としています。かかりつけの医師とは、「日頃より直接の対面診療を重ねている等、患者と直接的な関係が既に存在する医師」のことです。Q&Aは、最後の診療からの期間や定期的な受診の有無によって一律に制限するものではないとしています。

ここでいう「初診」は、初めてかかる場合だけを指すものではありません。省令は、初診を「診察の中で、医師又は歯科医師が患者の新たな症状等（既に診断されている疾患から予測された症状等を除く。）について診察を行うこと」と定めています。Q&Aは、継続して診療を受けている場合でも、新たな症状の診察や、治癒した後または治療が長く中断した後の同じ疾患の診察は初診に含まれるとし、診療報酬の「初診料」の算定とは必ずしも一致しないとしています。

原則には例外があります。既往歴、服薬歴、アレルギー歴などの医学的情報を把握でき、患者の症状とあわせて医師が可能と判断した場合には、かかりつけの医師以外でも初診からオンライン診療を行えます。指針は、こうした情報を把握する手段として、過去の診療録、診療情報提供書、健康診断の結果、地域医療情報ネットワーク、お薬手帳、PHRなどを挙げています。

さらに指針は、かかりつけの医師以外の医師が初診からオンライン診療を行う場面として、次のような場合を想定しています。かかりつけの医師がオンライン診療を行っていない場合や休日夜間で対応できない場合、患者にかかりつけの医師がいない場合、かかりつけの医師がオンライン診療に対応している専門的な医療等を提供する医療機関に紹介する場合や、セカンドオピニオンのために受診する場合です。この場合は、次の項で扱う診療前相談を経ることになります。

かかりつけの医師は、EDの専門医であるとは限りません。EDの診療ガイドラインがどの範囲の医師に向けて書かれているかは、診療の対象として想定されている医師の範囲で扱っています。専門医の資格がどの団体によって認定され、どこで一覧が公開されているかは、専門医の資格と公開されている一覧で扱っています。

かかりつけの医師以外が初診で行う場合は、診療前相談で症状と医学的情報が確認される

かかりつけの医師以外の医師が初診からオンライン診療を行おうとする場合、必要な医学的情報を把握できている場合を除き、まず診療前相談が行われます。省令は、医師が映像及び音声の送受信により、患者の症状と医学的情報を確認しなければならないと定めています。

確認で得た情報からオンライン診療を実施できると医師が判断し、そのことについて患者の合意が得られた場合に限り、オンライン診療を行えます。確認で得た情報は診療録に記載されます。対面診療が必要と判断され、その対面診療を別の病院や診療所で行う場合は、得た情報が必要に応じてその医療機関に提供されます。

指針の定義では、診療前相談は「診断、処方その他の診療行為は含まない行為」です。似た言葉が並ぶため、指針の用語の定義を表にまとめます。

この表は指針の用語の定義を並べたもので、どの行為を受けるべきかを示すものではありません。診療前相談の結果、オンライン診療が行えないこともあります。省令は、その可能性と、患者が負担すべき費用等について、医療機関のウェブサイト等で示したうえで、あらかじめ患者に十分周知するよう定めています。

Q&Aは、診療前相談に先立って、メールやチャットなどで患者から情報を集めることは差し支えないとしています。ただし、診療前相談そのものは映像を用いたリアルタイムのやりとりで行うこととされています。厚生労働省の患者向けチェックリストは、事前の問診には正確に答えることが重要であるとしています。

Q&Aは、触診等ができないためにオンライン診療では診療に必要な情報が十分に得られない場合があるとしています。EDで原因の分類ごとにどのような確認の手段が置かれ、どの検査が専門医の範囲とされているかは、検査の対象になる範囲と専門医が行う検査で扱っています。

指針は、禁忌の確認に足る情報がないままオンライン診療のみで勃起不全治療薬等を処方する例を、不適切な例に挙げている

指針は、薬剤の処方について、最低限遵守する事項とあわせて「不適切な例」を挙げています。その二つ目が、勃起不全治療薬に関するものです。

この例について、指針のQ&Aは、禁忌の確認はオンライン診療による問診だけでは不十分なのか、という問いを置いています。回答の要旨は次のとおりです。医師が、患者の症状、既往歴、処方する医薬品などを踏まえ、対面診療による検査などが不要で、問診だけで十分に医学的評価ができると判断した場合には、問診で禁忌の確認を行うことを禁止する趣旨ではない、というものです。

Q&Aは例として勃起不全薬を挙げ、2025年9月に刊行された「男性性機能障害診療ガイドライン」において、PDE5阻害薬は硝酸薬や一酸化窒素（NO）供与薬との併用が禁忌とされていることに触れています。そのうえで、このような禁忌事項の確認なしに処方することはできないが、指針や同ガイドライン等に準拠したオンライン診療による問診で禁忌の確認を行うことを妨げるものではない、としています。

併用禁忌とされる薬剤は添付文書で定められており、その内容は併用禁忌とされている薬剤の範囲で扱っています。

オンライン診療では、服薬中の医薬品の確認が医師の義務として定められている

禁忌の確認の前提になるのが、いま使っている医薬品の把握です。省令は、処方に関する条文の最初に、この確認を医師の義務として置いています。

指針は、同じ趣旨の事項に続けて、「この場合、患者は医師に対し正確な申告を行うべきである。」としています。確認は医師の義務である一方、その材料は患者の申告によって得られるということです。厚生労働省の患者向けチェックリストも、医師が適切に判断できるよう、現在使用している医薬品について、市販薬を含めて正確に申告する必要があるとしています。

指針は、オンライン診療は診察の手段が限られるため、初診で十分な医学的情報を得ることが難しい場合があり、「初診から安全に処方することができない医薬品がある」という考え方を示しています。そのうえで、飲み合わせに配慮し、過量処方とならないよう、医師が自ら処方内容を確認するとともに、薬剤師による処方のチェックを経ることを基本としています。推奨される事項としては、医師が患者に対し、かかりつけ薬剤師・薬局のもとで医薬品の一元管理を行うよう求めることが望ましいとされています。

申告では、薬の分類名ではなく、使っている薬の名称、剤形、使い方が確認の材料になります。血圧の薬を例にした整理は診察で伝える薬剤名・剤形・使い方で扱っています。

初診では行わない処方が、省令で三つ定められている

省令は、オンライン診療で行ってはならない処方を三つ定めています。この定めがかかるのは、「初診でない場合であつてその症状等について対面診療を経ている場合」以外のときです。

指針とQ&Aは、それぞれの定めについて説明を置いています。

Q&Aは、初診をオンライン診療で行い、2度目以降もオンライン診療で行っている患者への処方については、初診と同等に扱うことが妥当であるとしています。基礎疾患等の情報を確認する「過去の診療録」にも、すべてオンライン診療で行った場合の診療録は含まないとされています。

第二号の医薬品について、厚生労働省の患者向けページは、精神神経用剤、糖尿病用剤等を例に挙げています。個々の医薬品が第二号に当たるかどうかについて、本記事は当てはめを行っていません。

厚生労働省は、患者向けに「オンライン診療で処方を受けるに当たって注意が必要なお薬一覧」も公表しています。この一覧は、「初診から安全に処方してもらうことができない医薬品もある」ため、患者が希望しても医師が処方すべきでないと判断することがあるとして、いくつかの薬の分類を例示しています。勃起不全治療薬はこの例示に含まれていませんが、一覧自体が、例示した薬以外にも注意を要する薬があるとしています。一覧に載っていないことは、処方されることを意味するものではありません。

オンライン診療か対面かにかかわらず、医師が自ら診察しないで処方箋を交付することは医師法第20条で禁じられており、指針もこの条文を関連法令に挙げています。勃起不全治療薬の一つが承認と同時に医師の処方箋に基づく扱いとされた経緯は、処方箋がなければ使えない設計の経緯で扱っています。

本人確認と、受ける場所・方法にも条件がある

オンライン診療では、医師と患者が互いに本人であることを確認します。省令は、医師と患者が相互に身分を確認するために必要な書類を用いて本人であることを確認するとし、医師は顔写真付きの身分証明書などで自らの氏名を示すと定めています。指針は、初診の場合の患者の本人確認を、原則として顔写真付きの身分証明書（マイナンバーカード、運転免許証、パスポート等）で行うとしています。

医師の側には、資格を患者が確かめられるようにすることも求められています。省令は、医師が資格を有していることを患者が確認できる環境を整備するとし、指針は、医籍登録年を伝えることや、必要に応じて厚生労働省の「医師等資格確認検索」で確認できる旨を示すことを挙げています。オンライン診療を行う医師は病院か診療所に所属し、その医療機関と問い合わせ先を明らかにすることとされています。

オンライン診療を行う病院・診療所の管理者は、基準に適合してオンライン診療を行っている旨を、ウェブサイトや院内の掲示等で公表することとされています。

医師の所属と資格は、患者の側からも確かめられるようにすることが求められています。診察を経ずに入手した製品について購入した側が成分と含有量を確かめられないことは、購入した側が成分と含有量を確かめられないことで扱っています。

オンライン診療が適切でないと判断されれば、対面診療に切り替えられる

省令は、医師がオンライン診療を行うたびに、医学的な観点から実施の可否を判断しなければならないと定めています。オンライン診療を行うことが適切でないと判断した場合は、患者の急病や病状の急変を含め、速やかにオンライン診療を中止し、対面診療の実施や近隣の病院・診療所への紹介など、対面診療に移るための措置を講じることとされています。症状が緊急的な対応を要する場合は、速やかに対面診療を促すとされています。

そのための体制も求められています。日常的に診療している医師以外がオンライン診療を行う場合は、オンライン診療の後に必要に応じて対面診療に移れる体制を確保すること、急病や急変の際に速やかに受診できる病院・診療所で対面診療を行える体制を確保することが定められています。初診からオンライン診療を行った場合、医師は診察の後に、次回の診察の日時と方法、症状が悪くなった場合の対面診療の受診先などを説明することとされています。

Q&Aは、オンライン診療で得られる情報だけで十分な治療ができるかどうかは個別に判断されるとし、「同じ疾患名でも個々の患者の状態は様々であることから、疾患名だけで判断することは困難」としています。オンライン診療は対面診療と適切に組み合わせて行うことが基本とされています。

厚生労働省の患者向けのページは、オンライン診療はすべての患者において利用可能とは限らないとしたうえで、受診の流れとして「まずはかかりつけの医師か、お近くの医療機関にお尋ねください。」としています。医師の判断によってはすぐに医療機関を受診する必要があるため、できるだけ住まいの近くの医療機関を選ぶことを勧めています。

服用後の症状の中には、直ちに医療機関を受診することが求められているものがあります。その範囲は直ちに受診が必要とされる症状で扱っています。

よくある質問

まとめ

2026年4月1日から、オンライン診療は医療法に定義が置かれ、医師が従う基準が医療法施行規則に定められました。厚生労働省の指針は自由診療のオンライン診療にも適用され、都道府県知事等による是正命令等も自由診療の場合を含めて行えるとされています。

初診からのオンライン診療は、かかりつけの医師が行うのが原則です。それ以外の医師が初診から行う場合は、必要な医学的情報を把握できている場合を除き、映像と音声による診療前相談で症状と医学的情報が確認され、実施できると判断され患者が合意した場合に限って行われます。

処方については、服薬中の医薬品の確認が医師の義務とされ、患者は正確に申告することが求められています。指針は、禁忌の確認に十分な情報がないままオンライン診療のみで勃起不全治療薬等を処方する例を不適切な例に挙げ、Q&Aは問診で禁忌を確認すること自体は妨げないとしています。初診では、麻薬・向精神薬、基礎疾患等の情報が把握できていない患者への特に安全上の管理が必要な医薬品、その患者への8日分以上の処方を行わないと定められています。

オンライン診療が適切でないと判断されれば中止され、対面診療に切り替えられます。本記事は受診の方法に関する公的な規定を整理したもので、受診の要否や処方の可否を判断するものではありません。

本記事の記載は、医療法（昭和23年法律第205号）第2条の2・第14条の3・第14条の4（医療法等の一部を改正する法律（令和7年法律第87号）による改正後、2026年4月1日施行）、医療法施行規則（昭和23年厚生省令第50号）第9条の6の3〜第9条の6の19（オンライン診療基準。令和8年厚生労働省令第46号による改正後）、厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」（平成30年3月、令和8年4月改訂。令和8年4月2日 医政発0402第3号 厚生労働省医政局長通知の別紙）、「「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に関するQ&A」（平成30年12月作成、令和8年4月改訂。令和8年4月2日 医政医発0402第1号 厚生労働省医政局医事課長通知の別添）、厚生労働省医政局長通知「医療法等の一部を改正する法律の一部の施行等について（オンライン診療関係）」（令和8年3月27日 医政発0327第5号）、厚生労働省「オンライン診療について 国民・患者の皆様へ」「安心・安全にオンライン診療を受けるためのチェックリスト（患者ver.）」「オンライン診療で処方を受けるに当たって注意が必要なお薬一覧」に基づいています。法令はe-Gov法令検索で、その他の資料は厚生労働省のウェブサイトで、いずれも2026年10月15日に確認しました。指針とQ&Aが参照している日本医学会連合の資料と「男性性機能障害診療ガイドライン」（2025年9月刊行、日本性機能学会／日本泌尿器科学会編）は、名称を示すにとどめ、内容を転載していません。指針は定期的に見直されることが予定されているため、最新の内容は厚生労働省のウェブサイトでご確認ください。本記事は情報の整理を目的としたものであり、診断・処方を行うものではありません。受診の方法や処方の可否は、医療機関でご相談ください。